教授

1982年3月 東北大学工学部土木工学科 卒業

1982年4月 運輸省 鉄道監督局
1984年4月 運輸省 第三港湾建設局 神戸調査設計事務所
1985年4月 東北大学 工学部土木工学科 助手
1993年6月 東北大学 大学院情報科学研究科 助手
1994年4月 東北大学 大学院情報科学研究科 講師
1995年4月 東北大学 大学院情報科学研究科 助教授
2007年4月 東北大学 大学院情報科学研究科 准教授
2008年4月 宮城大学 事業構想学部事業計画学科 教授

地域政策論，交通計画，事業構想の数理，社会システム，事業構想学概論

交通計画，地域計画

土木学会，日本都市計画学会，日本計画行政学会，応用地域学会，日本地域政策学会，交通工学研究会，日本行動計量学会

＜著書＞バスサービスハンドブック（2006年）
＜論文＞GISを用いた被災自治体支援に関する研究（2012年），地域交通と住民の幸福－「アマルティア・センの潜在能力」を反映した地域交通システムの評価－（2012年），バス低床化が運行効率に与える影響分析（2007年），乗合バス事業における経営環境と経営指標の変化分析（2007年），地域特性と個人属性を考慮した生活行動と満足度の格差分析（2006年），公共交通サービスレベル低下による生活行動の格差分析（2005年），車載トラフィックレコーダデータによるバス乗降および運行特性分析（2005年），手段選択を考慮したバスレーン設置効果に関する基礎的研究（2004年），学生の居住地・交通手段保有遷移を考慮したTDMパッケージ施策評価（2003年）

「地方部におけるモビリティ確保方策」
地方部においては，モータリゼーションの進展とともにバスサービスは低下の一途を辿り，2002年のバス事業に関する規制緩和もあって，民間バス事業者の撤退による自治体バスの運行など，自治体が関与する部分が大きくなっています。しかし，近年の財政難もあり，すべての地域に高いサービスレベルを提供することは困難であり，効率的な運行形態を考えるとともに，どの程度のサービスを提供すればよいのかという判断基準が求められています。さらには，自治体任せではなく，コミュニティで支えることも必要になってきています。これらについて，理論的な研究とともに，自治体支援も行っています。

運行計画策定用Excelシート，GPS乗降カウンターの提供など，運行計画策定支援が可能です。

地域公共交通維持・活性化方策について

交通に限らず，地域・社会での課題について，何故そのような問題が起こったのか，改善のためには何が必要かを客観的なデータ等に基づいて論理的に論じる力を身につけてもらいたいと思います。