教員数・教員の年齢構成及び学系について*
教員数
(単位：人)
| 総員数 | 専任組織別 | ||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 看護 学群 | 事業構想 学群 | 食産業 学群 | 基盤 教育群 | 研究推進・地域 未来共創センター | |||
| 学長 | 1 | ||||||
| 副学長 | (5) | ||||||
| 教員 | 教授 | 59(5) | 12 | 19(2) | 22(3) | 5 | 1 |
| 准教授 | 38 | 11 | 11 | 9 | 6 | 1 | |
| 講師 | 14 | 8 | 1 | 3 | 2 | - | |
| 助教 | 21 | 14 | 4 | 3 | - | - | |
| 助手 | 4 | 4 | - | - | - | - | |
| 小計 | 136(5) | 49 | 35(2) | 37(3) | 13 | 2 | |
(令和7年1月1日現在）
副学長の(5)名は、宮城大学教授の兼務者数
教員欄の( )は、副学長兼教授の兼務者数で内数
教員組織の年齢構成
（単位：人）
| 教授 | 准教授 | 講師 | 助教・助手 | 合計 | ||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 年齢区分 | 男 | 女 | 男 | 女 | 男 | 女 | 男 | 女 | 男 | 女 |
| 25歳から29歳 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 |
| 30歳から34歳 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 3 | 2 | 3 | 2 |
| 35歳から39歳 | 0 | 0 | 1 | 2 | 1 | 0 | 3 | 6 | 5 | 8 |
| 40歳から44歳 | 0 | 0 | 7 | 1 | 2 | 5 | 1 | 6 | 10 | 12 |
| 45歳から49歳 | 0 | 1 | 11 | 3 | 1 | 2 | 0 | 1 | 12 | 7 |
| 50歳から54歳 | 10 | 4 | 3 | 5 | 1 | 2 | 0 | 0 | 14 | 11 |
| 55歳から59歳 | 15 | 2 | 1 | 2 | 0 | 0 | 1 | 2 | 17 | 6 |
| 60歳から64歳 | 20 | 6 | 2 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 22 | 6 |
| 65歳 | 0 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 1 |
| 合計 | 45 | 14 | 25 | 13 | 5 | 9 | 8 | 17 | 83 | 53 |
| 59 | 38 | 14 | 25 | 136 | ||||||
（令和7年1月1日現在）
学系について
2017年(平成29年)4月から教育組織を学群学類制へ移行したことに伴い、教員組織を学系としました。
また、これまで学系は学問分野別に14学系としてきましたが、2019年(平成31年)4月より、教学活動全般において部局(学群)の枠を超えて連携協力を拡大していく体制を構築するため、４学系に再編しました。
４学系への再編に当たっては、以下のような本学の特徴に伴って、在来の学術的な観点に拘ることなく学問の外縁との関係から編成を考える方針とするほか、これから重要視されていくであろうSDGs(持続可能な開発目標)の考え方も参考としました。
- 本学が創設以来、純粋な学問追及というより実学を重視して社会にある課題解決を志向し、実践的な教育研究活動に長けた教員を多く採用してきたこと。
- 看護学、事業構想学及び食産業学といった本学の特徴的な学群が、それぞれ、学生を高度専門人材として育成するべく個別の学問に止まらない広範な知識を教授する体系として編成されていること。
4学系について
学系は、個々の教員がもつ専門性が人間環境にどのような視点で関わるかについて、直交する２軸で分けた４の象限に分類した４学系としました。
〇第１軸：集団化された社会を見るか、個体である生命を見るか(社会地域↔人間生命)
〇第２軸：それらを維持することを目指すか、変化させることを目指すか(持続↔創造)
すべての教員は、それぞれの専門性に応じて、下記の４学系のいずれかに所属することにしています。
「人間・健康学系」
「社会・文化学系」
「創造・開発学系」
「食料・生命学系」
それぞれの学系に属する教員においては、専門分野の近似性に基づく塊として分野グループを置きます。ただし、分野グループの名称や構成メンバーについては、教員の活動の進展や教員の交代に応じて機動的に見直すことができるように、組織としての位置づけはおこなわないこととしています。
学系の役割
各教員は、いずれかの教育研究組織の専任教員に位置づけられるとともに、学系にも所属することで、大学全体として教育研究の機能強化が図られます。このため、学系は必要に応じて、下記役割を担うこととなります。
- 学系の学術領域における教育研究の向上に資する学術活動に関すること。
- 教育研究プログラムの開発に関すること。
- 共同での研究費獲得に関すること。
- 学術情報の発信に関すること。
- 前４号に掲げるもののほか、学長が定める業務に関すること。
