事業構想学群

助教
友渕 貴之

近畿農業協同組合研究会会報「近畿農協研究」No.270

「報告Ⅰ：コロナショックによるフードシステムへの影響とJAの対応策」として、1月25日に行われた「近畿農協研究大会（通算第270回研究会）テーマ：新型コロナ禍によるフードシステム問題への影響とウィズコロナ時代を迎えたＪＡの対応策を考える」における食産業学群三石教授の報告が掲載された。

KHB東日本放送

「ヒトを基盤に『第3の道』を、協同組合の理念 ブレずに、宮城大学・三石誠司教授」として、三石教授が寄稿した全農50周年記念特集記事が公開された。

rfcラジオ福島、レディ・オン
朝ゼミ（エフ）～ビジネスマン学習塾～

朝日放送テレビ「キャスト」

「東北復興に向けたJATAの道プロジェクト総括。多くの人の願いから生まれた『みちのく潮風トレイル』を知る」として、事業構想学群小沢教授のコメントが紹介された。

「コロナ禍の影響で深刻なストレスを抱える子どもたち　家庭でできるケアとは？【2022年春、知っておきたいこと】」として、看護学群相樂准教授へのインタビュー内容が紹介された。

rfcラジオ福島、レディ・オン
朝ゼミ（エフ）～ビジネスマン学習塾～

「現場からの農村学教室、テーマ：ICTを活用した農副連携、重度身障者に可能性、頭脳業務、在宅勤務で、関係人口拡大に寄与」として、食産業学群作田教授が寄稿したICT農副連携に関する記事が掲載された。

「東北地域大学発ベンチャー共創プラットフォーム 代表チームが次代を担うイノベーションの種を披露」として、宮城大学「幸せを呼ぶクローバーウニの事業開発」が紹介された。

事業構想学群小地沢研究室の尾形優斗さんが取り組んだ卒業研究の成果が「名取・災害伝承碑『防災意識が向上』7割、宮城大生、閖上町民に調査」と題して報道された。

「不動産経済ファンドレビュー」のオピニオン（巻頭言）にて、宮城大学事業構想学群・田邉信之教授の「日本経済の新たなイノベーションへ向けて」が掲載され。不動産証券化における自らの体験を踏まえたうえで、同市場でイノベーションが生じた要因を、新たな視点を加えて整理し「日本型オープン・イノベーション」の重要性につき提言している。

税務経理
（時事通信社）

第9993号

rfcラジオ福島、レディ・オン
朝ゼミ（エフ）～ビジネスマン学習塾～

rfcラジオ福島、レディ・オン
朝ゼミ（エフ）～ビジネスマン学習塾～

Research on the Regulatory Mechanism　of Algae Reproduction under Abiotic Stress Conditions

「新 家畜生産学入門」

㈱長谷工総合研究所CRI No.523

「公立大学の2022年度一般選抜（前期・中期・後期）合格発表日一覧」宮城大学　前期：3月7日　後期：3月20日

2月23日

「親子で『お化けみっけ！！』大崎・古川映像アート展示会」として、事業構想学群鈴木優研究室と研究推進･地域未来共創センターが大崎市教育員会からの受託事業で実施するデジタルメディア作品の展示会の記事が掲載された。 

事業構想学群 

准教授
鈴木 優 

食産業学群
教授

西川 正純

「No Company代表秋山真が宮城大学事業構想学群で講義を実施、SNSデータを活用した採用マーケティングについて解説」とした記事が掲載された。

河北新報8面

ニッポンの農林水産業に元気を、Agrio第389号

食産業学群
准教授
菊地 郁

登米市主催で開催された令和3年度地域づくり事業事例発表会において、事業構想学群小地沢准教授がアドバイザーを務めた様子が掲載された。

NHK東北NEWS　WEB

NHK THE TIME

食産業学群

准教授

原田　鉱一郎

仙台放送

FNNプライムオンライン

不動産証券化ジャーナル（（一社）不動産証券化協会）第65号

（一社）不動産証券化協会の機関誌「不動産証券化ジャーナル」で、同協会認定不動産証券化マスター（以下「マスター」）の運営を担う教育資格制度委員会の委員長として、宮城大学事業構想学群の田邉信之教授が今年度に向けた挨拶をしています。そこでは、市場関係者の方々のご理解・ご協力に支えられて、マスターの認定者数が既に約9300名に及んでいることや、コンプライアンス態勢の強化や女性活躍社会への対応などにも取り組んでいることが紹介されています。

「農畜産物輸入減少続く コロナ下、調達費増 ２１年」とした、財務省の貿易統計による記事において、食産業学群三石教授のコメントが紹

介された。

「廃棄されるホヤ殻と家畜の血液を利用し、優れた電池用触媒の合成に成功」として、共創センター庄子准教授が参画している研究について紹介された。

共創センター
准教授

庄子 真樹

ClassL magazine vol.57 2022 WINTER

共創センター
准教授

庄子 真樹

「産業廃棄物から電池用触媒を合成し次世代エネルギー材料に」として、共創センター庄子准教授が参画している研究について紹介された。

共創センター
准教授

庄子 真樹

共創センター
准教授

庄子 真樹

共創センター
准教授

庄子 真樹

「東北大など、海洋・畜産廃棄物から電池用高性能触媒『ナノ血炭』の合成に成功」として、共創センター庄子准教授が参画している研究について紹介された。

共創センター
准教授

庄子 真樹

共創センター
准教授

庄子 真樹

共創センター
准教授

庄子 真樹

「東北大学発スタートアップAZUL Energy（アジュールエナジー）がホヤ殻に含まれるセルロースナノファイバーを用いて次世代エネルギーデバイス用高性能触媒を開発」として、共創センター庄子准教授が参画している研究について紹介された。

共創センター
准教授

庄子 真樹

機関誌「BELCA NEWS」
2022年１月号

美里町ウェブサイト

日本水道新聞

広報しおがま(2022年1月号)

新春座談会「塩竈市100年に向けてのひとづくりとまちづくり」において、パネリストとして登壇した佐々木准教授のコメントが掲載された。

「Interview くらしにスパイス、食卓から全世界までカバー、発酵は身近な万能選手」として、食産業学群金内教授へのインタビュー内容が掲載された。

食産業学群
教授

金内 誠

「みやぎ型管理運営方式　第三者委が管理体制チェック〈宮城〉」として、水道事業の運営会社の管理態勢などを監視する委員会の発足が紹介された。事業構想学群田邉教授が経営審査委員長として就任。

「水道事業『みやぎ型管理運営方式』経営審査委員会が初会合」として、水道事業の運営会社の管理態勢などを監視する委員会の発足が紹介された。事業構想学群田邉教授が経営審査委員長として就任。

「ほっとタイム、自作の絵本で殻破る、宮城大・高橋さん、夏休みの挑戦」として、事業プランニング学類 高橋凛さん作の絵本「ごめんね」が紹介された。

時事通信社
税務経理
第9973号

「オーナー×宮城大『良質な探究学習体験デザイン』に関する共同研究を開始」として事業構想学群佐々木准教授の共同研究が紹介された。

建設新聞

「良質な探究学習体験デザインに関する共同研究を開始！産学官連携で子どもたちに自己発見と探究の魅力を届けられる「GATEWAY」開発」として、12月９日に記者発表を行った「ICT を活用した効果的・実践的な探究学習コンテンツの 構築に関する実証研究」について紹介された。

ニッポンの農林水産業に元気を、Agrio第381号

広報しおがま(令和3年12月号)

事業構想学群

准教授
佐々木 秀之

事業構想学群
教授
平岡 善浩

教授
大嶋 淳俊

「紙面センサー、各世代の意見、反映求む」と題した、事業構想学群佐々木准教授の記事が掲載された。

「“思い切り笑ってストレス発散” 柴田町の小学校で催し」とした記事において、看護学群相樂准教授への遠隔インタビュー内容が紹介された。

日刊建設工業新聞　6面

「高等専門校再編を審議　宮城県大規模事業評価部会　来月に答申まとめ」と題した記事が掲載された。同部会には委員として事業構想学群小地沢准教授が参加している。

「宮城大生『オンライン旅』企画、　　　　　　　秋保の食や名所ＰＲ」として、事業構想学群大嶋研究室の活動が紹介された。

住宅新報出版㈱
「不動産鑑定
Appraisal&Finance
2021年12月号」

日本都市計画学会が発行する学会誌において、事業構想学群小地沢准教授がコーディネータを務めた日本都市計画学会東北支部主催のシンポジウム「ポストコロナ時代の地方移住・就労」の様子が掲載された。

「PFI含め地域経営議論、和合館東北フォーラム」として、11月5日に開催された第5回和合館東北フォーラムの様子が紹介された。フォーラム内で、事業古層学群田邉教授が「インフラ整備への民間資金の活用」と題した講演を行っている。

自然と歴史を活かした震災復興－持続可能性とレジリエンスを高める景観再生－」

桂 晶子(看護学群准教授)、坂東 志乃(看護学群講師)、佐藤 泰啓(看護学群助教)が短期連載「新型コロナ対策における地元大学教員の保健所支援」第3回目を執筆した。

「石巻高で大学模擬講座、県内高校生、進路の参考に受講」として、石巻高校にて高大連携事業にて行った事業構想学群石田教授の模擬講義の様子が紹介された。

金原出版株式会社「がん治療におけるアピアランスケアガイドライン 2021年版」171～175ページ

「今とこれからの食品安全を学ぶオンラインイベント【参加無料】『Food Safety Convention 2021/日本』を11月18日（木）に開催」として、食品安全マネジメント協会により11月18日に行われるオンラインイベントが紹介された。食産業学群石川教授が講演を行う。

（一財）日本不動産研究所、不動産研究2021年10月号（63-4号）

宮城大学事業構想学群・田邉信之教授の論文「J-REIT20年の回顧と今後の成長のためのインプリケーション 20-year retrospective of J-REIT market and Implications for future growth」が（一財）日本不動産研究所の機関紙である『不動産研究』に掲載された。

「野菜はなぜ病気になるのか？　病気の発生と対処法をわかりやすく解説【後編】」として、食産業学群中村教授へのインタビュー内容が掲載された。

「生徒の”学び”と”成長”をつなぐ、高大連携事例 Case2 探求の指導支援でつなぐ『大学教員が研究者の視点で生徒の探求に伴走・高校教員の探求指導力の向上にもつながる」として、宮城大学と富谷高校における探求学習支援T-timeについて、笠原高大連携室室長へのインタビュー内容が掲載された。

東京ガス公式youtubeチャンネル

税務経理（時事通信社）第9957号

食産業学群

教授
森本 素子

不動産ファンドレビュー（㈱不動産経済研究所）577号

食産業学群
教授
石川 伸一

「被曝（ばく）の森２０２１　変わりゆく大地」として、震災後の動物への放射線影響について、食産業学群森本教授へ取材した内容が紹介された。

食産業学群

教授
森本 素子

食産業学群三石教授がコラム「『コマーシャル・ファーム』と『レジデンス・ファーム』」を執筆した。

不動産証券化ジャーナル（（一社）不動産証券化協会）第63号

復興庁が編集した書籍において、事業構想学群小地沢准教授らによる共同研究が引用された。

不動産証券化協会編「不動産証券化ハンドブック2021」の「Chapter1不動産証券化総論」（P5～22）を、宮城大学事業構想学群・田邉信之教授が執筆・改訂。不動産証券化の概要から機能、経済・産業との関わり、実務の仕組み、市場の潮流に至るまでの大きな枠組みを総括的に述べている。他のChapterについても、長島・大野・常松法律事務所、ＰＷＣ税理士法人・ＰＷＣあらた有限責任監査法人、日本不動産鑑定士協会連合会など、日本を代表する専門家が執筆している。同ハンドブックは、市場関係者必携の書として幅広く活用されているものである

不動産ファンドレビュー（㈱不動産経済研究所）576号

J-REIT市場の創設20周年を記念して、長期間にわたって不動産証券化市場に関与し今も第一線で活躍する、㈱大和証券グループ本社　常務執行役員・山内章氏、三菱地所投資顧問㈱　取締役社長・荒木治彦氏、宮城大学事業構想学群・田邉信之教授による鼎談が掲載された。3回の連載のうち、今回は第2回目。また、オピニオン（巻頭言）にて、田邉教授の「進展するPPP/PFI」が掲載された。自らの体験を踏まえてうえで、これまでのPPP/PFIの活用状況を概括的に振り返るとともに、今後残された課題と課題解決のための道筋につき提案。

9月20日

建築雑誌
2021年9月号

日本建築学会が発行する月刊誌において、事業構想学群小地沢准教授が報告者として参加した

福島県沖地震の被害調査報告を兼ねたシンポジウムのようすが掲載された。

不動産ファンドレビュー（㈱不動産経済研究所）575号

不動産経済通信（㈱不動産経済研究所）

9月8日

rfcラジオ福島、レディ・オン「朝ゼミ（エフ）～ビジネスマン学習塾～」

ニッポンの農林水産業に元気を、Agrio第367号

「+W共に生きる　妊婦、ママの不安解消　自分に合うサービスを」として、産後ケア事業の現状と課題について、看護学群塩野教授が取材を受け、その内容が掲載された。

宮城県仙台市で2021年8月3日に、オンライン(Zoom利用)開催した「みどりの食料システム戦略」東北ブロック説明会の動画が配信されており「将来に向けた持続的な取り組みを実現するには～戦略の担い手をいかに巻き込むか～」として、食産業学群作田教授が担当したパート６の様子が配信されている。

「議員と学生　対話継続を 宮城大、県議会に政策提言」として、8月3日に行われた宮城県議会と宮城大学によるシンポジウムの様子が紹介された。　　　　　

時事ドットコムニュース

FNN プライムオンライン

exciteニュース

PR Times記事「宮城大学　事業構想学群の学生が気になることを大調査！！10代～60代の男女1000人に聞いた『オンラインツアー参加経験と利用意向に関するアンケート』」が紹介された。

PR Times

「宮城大学　事業構想学群の学生が気になることを大調査！！10代～60代の男女1000人に聞いた『オンラインツアー参加経験と利用意向に関するアンケート』」として、事業構想学群大嶋研究室3年生2名が立案した調査が紹介された。

8月24日

8月3日開催の宮城県議会と宮城大学による連携協定に基づくシンポジウム「投票率向上のためにできることを考える」をもとにした政策提言を宮城県議会議長に手渡した様子が紹介された。

食産業学群三石教授がコラム「麦茶を飲みながら...」を執筆した。

「宮城大学　事業構想学群の学生が気になることを大調査！！10代～60代の男女1000人に聞いた『日本社会のジェンダーに関するアンケート』」として、事業構想学群3年生が立案した調査が紹介された。

農林水産技術会議ウェブサイト「労働力不足の解消に向けたスマート農業実証」農業者 REALVOICE

「REAL VOICE （株）イグナルファーム大郷（宮城県大郷町）、（株）宮城フラワーパートナーズ（宮城県加美町）」として、農林水産省「スマート農業実証」プロジェクトの様子が動画で紹介されている。動画内で、参加した食産業学群生が感想を述べている。

「全国初！母校宮城大学と県議会との連携事業を開催」として、8月3日に行われた宮城県議会と宮城大学によるシンポジウムの様子が紹介された。

アジアトップクラスのビジネススクールCEIBS（中欧国際工商学院）から大嶋教授の「次世代経営リーダー育成」の研究についてインタビュー要請があり、その内容が研究記事として同ビジネススクールの月刊誌に掲載された。

（一社）不動産証券化協会、不動産証券化協会認定マスター取得ガイド

（一社）不動産証券化協会が運営する有力資格「不動産証券化協会認定マスター」の取得ガイドが発行され、ネットでも公開された。この中で、同協会の教育・資格制度委員長を務める宮城大学事業構想学群の田邉信之教授が、「なぜ幅広い不動産ビジネスで役に立つのか」と題して同資格の取得意義などについて語っている。不動産証券化マスターは、不動産金融業界を中心とする多様な業界の方々が2,000名以上受講し、約9,300名が既に保有する有力資格である。

人生学 復刻版・抄録

「植物由来の代替食品が増加している背景：将来のタンパク質危機」について、食産業学群三石教授により解説ボードを監修が行われ、コメントについても紹介された。

「デザインスタディセンター×WOW 『いのりのかたち展』」として、宮城大学デザインスタディセンター企画、いのりのかたち展が紹介された。

税務経理
(時事通信社)

第9933号

「『駅裏』からひもとく東北の県都開発史　駅前との社会・経済格差に迫る」として、事業構想学群佐々木准教授が執筆した「地域開発と駅裏～東北各県都にみる地域形成の不均衡と持続可能性への視座～」の内容が紹介された。

建設通信新聞　6面

日本建築学会東北支部が6月19日に開催した福島県沖地震の被害調査報告に関するシンポジウムに関する記事が掲載された。同シンポジウムには事業構想学群小地沢准教授が登壇し、コロナ禍での避難所運営の実態などについて報告した。

「WOWが伝統文化を現代的なメディア表現を通して再発見する『いのりのかたち』公開」として、宮城大学デザインスタディセンター企画、いのりのかたち展が紹介された。

「WOW、日本の祈りの文化をテーマにした
プロジェクト『いのりのかたち』を公開」として、宮城大学デザインスタディセンター企画、いのりのかたち展が紹介された。

月刊 精神科看護
2021年7月号
 vol.48(通巻347号)

看護学群
講師
小松 容子

建設通信新聞
6面

「宮城県が大規模事業評価部会　県民会館と職業教育拠点　8月中旬にも答申」と題した記事が掲載された。同部会には委員として事業構想学群小地沢准教授が参加している。

日刊建設工業新聞
6面

宮城県行政評価委員会大規模事業評価部会が開催され、宮城県民会館などの移転について協議が行われた旨の記事が掲載された。「場所を移すことの妥当性について、説得力のあるデータを提示してほしい」との部会委員である事業構想学群小地沢准教授の発言が掲載された。

美里町は１１日、ＰＦＩ方式の美里町新中学校整備等事業を公募型プロポーザル方式で公告した。契約上限額（予定価格）は税込み５１億１３６４万６０００円で、下限額（最低制限価格）は同４６億０２２８万１４００円に設定。事業方式はＢＴＯ（施設整備、所有権移転、管理運営）方式を採用する。今月２１日に説明会を開催し、８月２７日まで参加資格確認書類を受け付ける。提案書提出期限は１０月４日。１１月下旬に事業者によるプレゼンテーションを行い、１２月までに優先交渉権者を決定・公表。２０２２年１月に基本協定を締結する。応募者は新中学校の設計業務、工事監理業務、建設、維持管理を行う複数の企業により構成することを基本とし、株式会社としてＳＰＣを宮城県内に設立し、町と事業契約の締結をすることなどが求められる。優先交渉権者の選定委員に事業構想学群・田邉信之教授が就任している。

美里町は１１日、ＰＦＩ方式の美里町新中学校整備等事業を公募型プロポーザル方式で公告した。契約上限額（予定価格）は税込み５１億１３６４万６０００円で、下限額（最低制限価格）は同４６億０２２８万１４００円に設定。事業方式はＢＴＯ（施設整備、所有権移転、管理運営）方式を採用する。

JAPAN HOUSE
LOS ANGELES

「Japanese Food Lab | Chirashi Sushi
with Giada De Laurentiis」とした記事が掲載、健康によいとされる発酵食品に焦点をあて、ちらし寿司のレシピとその成分について紹介。東京農業大学の名誉教授の小泉武夫氏とともに、食産業学群金内教授がコンテンツスーパーバイザーを務めた。

宮城大学事業構想学群・田邉信之教授がテキスト全体の責任者であり、「第1章　不動産証券化総論」も執筆しています。

建設新聞1面

「不動産ファンド活用へ連携、産学連携のモデルを構築、まちづくりで共同研究、中城建設・宮城大」と題した記事が掲載、記者発表を行った共同研究に関する内容が紹介された。

不動産証券化ジャーナル​​​​​​Vol.55
（（一社）不動産証券化協会）

（一社）不動産証券化協会の機関誌である「不動産証券化ジャーナル」で、同協会の教育・資格制度委員長である宮城大学事業構想学群の田邉信之教授が、2021年に新たに認定された「不動産証券化マスター」（802名）に対して贈ったメッセージが掲載されました。不動産証券化マスターは、不動産金融業界を中心とする多様な業界の方々が毎年1000名以上受講し、約9,300名が既に保有する有力資格です。

地域開発Vol.637

（2021年春号）

日本地域開発センター発行の季刊誌において

事業構想学群小地沢准教授の著書「まちづくりプロジェクトの教科書」について,「地域コミュニティ組織と自治体の協働の指南書として活用できる」との書評が掲載された。

「待望：”買い物弱者”支える移動販売、住みやすい地域へ、学生も協力。太白区人来田地区」として、5/25に行われた小型移動店舗の販売実験の様子が紹介された。

建設通信新聞

産学連携による不動産ファンドを用いた共同研究の開始について報道された。

5月24日

塩釜水産物仲卸市場にて実施した、藻塩を使ったジェラートの販売の様子が報道された。

KHB東日本放送

5月9日

「被曝（ばく）の森２０２１　変わりゆく大地」として、震災後の動物への放射線影響について、食産業学群森本教授へ取材した内容が紹介された。

デジタル経営学入門 」

㈱長谷工総合研究所CRI No.513

日本建築学会東北支部災害調査連絡会において先に発生した福島県沖地震の災害調査を5つのワーキンググループで実施し、その結果をまとめた速報。小地沢 将之（事業構想学群准教授）が第4章「生活関連の被害」を主査としてとりまとめ、コロナ禍における避難所の運営実態などについて執筆した。

食産業学群
教授

石川 伸一

「新たな調理法（ゲル化、泡化、炭酸化、架橋化など）と空想力で未来の食事を作る『分子調理の日本食』は4月26日発売！」として、食産業学群石川教授の著書に関する内容が紹介された。

食産業学群
教授

石川 伸一

「古里の活性化　願い込め」と題して、事業構想学群佐々木准教授への取材内容が掲載された。