大学教育を社会の公共財として捉え直すため、大学と実社会の関係性を再設計する実証研究を行っています。大学教育が社会インフラとして機能するには、大学内部の制度・文化・教育設計と、社会（主に産業界）の人材育成や採用の現実を接続する必要があります。

そのため、以下項目をを可視化し、両者を結ぶ「教育共創」の方法論を実践的に研究しています。

• 大学側の教育改革（カリキュラム、授業設計、評価制度など）
• 実社会側の動向（人材育成、人材ニーズ、採用動向など）

大学名ではなく教育そのものが評価され、社会インフラとして機能する仕組みの構築を目指しています。